しょくヨミ!!　飲食店の正社員／アルバイト求人情報サイト ［更新：Fri Apr 19 16:05:00 JST 2024］

給料や休暇というのは、働く店舗を決めるうえでとくに重要なポイントでしょう。かつての飲食業界といえば、休みが少なく、給料が安いといったイメージがありましたが、最近では、給料をアップし、休暇を増やし、休暇を自由に選択できる飲食店も増えています。

■平均月給は前年に比べ、5,572円アップ

求人＠飲食店.COMで2017年1月～3月期に掲載された求人情報の平均給与を 調査したところ、前年の同時期に比べ、飲食店の平均月給（首都圏の募集額）が5,572円アップしていることがわかりました。慢性的な人手不足や最低賃金の引きあげなどが要因となり、賃金がアップしたとみられています。また、継続的に調査している業態別の 月給データからも、月給は上昇の一途をたどっていることがわかります。

■月8日以上の休みを確保できる店舗は約3割

プライベートを重視する人にとって、休暇日数は仕事選びのうえで大きな指針となるでしょう。求人＠飲食店.COMが2016年5月におこなった アンケートによると、月8日以上の休みを確保しているという飲食店は全体の約34％。約3分の1の飲食店が従業員に週2日の休みを与えていることがわかりました。この流れはどんどん広がっており、2017年8月現在、求人＠飲食店.COM首都圏版で掲載中の求人情報をみると、約40％が月8日休を取得できるようです。

こういった取り組みは、なにも大手飲食店だけではありません。中小の飲食企業や個人店でも休暇を増やそうとする動きがあります。単に休暇を増やすだけではなく、月の休みを6日にするか8日にするか自分で選択できる飲食店もあり、給料と休暇のどちらを重視するか、ライフスタイルに合わせて自分で決められるケースも出てきました。

24時間営業の店舗に勤めれば、「夜遅くまで働かなければならないのでは？」という不安もあるでしょう。しかし、前述のように近年はブラックバイトやワンオペ問題など飲食店を取り巻く労働環境が社会的問題となったこともあり、ワークライフバランスの取れた働き方を目指す企業が増えてきています。

■大手飲食店を中心に営業時間の短縮が進む

『ロイヤルホスト』『マクドナルド』『吉野屋』など大手飲食店チェーンを中心に進んでいるのが24時間営業店の削減や廃止。とくにロイヤルホストの取り組みは顕著で、24時間営業の店舗は2017年1月末をもって廃止され、現在は定休日の設置が検討されています。また、テンアライドが経営をする『旬鮮酒場 天狗』のように居酒屋でありながら深夜営業が無いという店舗もあり、従業員の働き方について考える企業が増加してきています。

■子どもがいる人に嬉しい福利厚生制度が充実している企業も

従業員のことを考え福利厚生を充実させている飲食店も増えています。例えば、大手うどんチェーン『はなまるうどん』を経営する株式会社はなまるは、義務教育終了まで一子につき月1万円をもらえる“子女手当”や子女結婚時に1万円が支給される“子女結婚祝金”など子育てに関する制度が充実。格安焼き鳥チェーンとして人気が高い『鳥貴族』も、22歳以下の被扶養者の子供がいる家庭であれば月1万8,000円～（年齢により変動）の家族手当が支給されます。これらの取り組みは大手の飲食企業にとどまりまらず、金額の大小はあるものの、多くの飲食企業で導入が進んでいます。

ITを駆使することで従業員の負担軽減を図る店舗も増えています。タブレット端末を使ったセルフオーダーシステムや予約アプリ、発注システムの使用などさまざまな分野でIT技術が使われています。

たとえば、以前は予約を受けるにしても、電話を受け、お店のスケジュールを確認して、メモを取るという手間がありました。さらに、キャンセルをした・していないなどと客とのトラブルが発生していた店舗もあるでしょう。しかし、今はWEBやアプリで一元管理をする時代になりつつあり、より効率的に業務を遂行できるようになってきています。

いかがでしたか。飲食業界はさまざまな角度から改革が進んでおり、従業員の働き方について改めて見直す企業が増え、働きやすい環境が整っています。ワークライフバランスの取れた生活を送りたいと考えている方に最適な条件を用意できる飲食企業はたくさんあり、他業種から転職する人も増えています。飲食業界で働きたいと考えているなら、今はチャンスといえるでしょう。

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