日本の飲食店はガラパゴス化してる？ 海外の飲食店が利用する最新テクノロジーを調査
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日本の飲食店では現金決済がまだまだ主流。キャッシュレス化が進む欧米や中国などに比べると、日本はいささかガラパゴス化しているといえるのかもしれない。では、海外の飲食店はモバイル決済を含めて、どのような最新テクノロジーが用いているのか？ リサーチしたのでご紹介したい。
中国・米国ではキャッシュレスが当たり前？ モバイル決済が急速に普及
■中国ではモバイル決済の利用者が5億人
偽札が横行するなど現金への信頼が低い中国では、スマホアプリを使ったモバイル決済が急速に普及している。2017年8月のCHINA DAILY紙のレポートによると、中国のモバイル決済利用者は5億人以上。モバイル決済サービスの「Alipay（支付宝）」とチャットアプリ「WeChat」の2大サービスが全体シェアの9割以上を占めるという。
モバイル決済の流れは中国に限ったことではない。シンガポールのチキンライス屋台でも、イタリアの田舎町のトラットリアでも、アメリカのマフィン屋でも、スマホやタブレットで決済する光景が多くみられるようになった。
■アメリカのフードチェーンでは「事前オーダー」と「事前支払い」が可能に
ニューヨークやカリフォルニアなど全米に60店以上を展開するオーガニックサラダ専門店『Sweetgreen（スウィートグリーン）』は、2017年に全店でキャッシュレス対応を実現した。カスタマイズ可能なサラダを専用アプリで事前にオーダー、決済し、店舗でピックアップすることができる。アプリには過去のオーダー履歴が保存され、再注文ができるほか、ダイエットの記録や分析なども可能。さらにリアルタイムのクーポン機能がついていたりと至れり尽くせりだ。
また、『スターバックス』はモバイルアプリの新しい機能として、モバイルオーダーで待ち時間を解消できる「Mobile Order & Pay」の導入を北米地域の店舗で進めている。
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「モバイル決済」以外にも便利なサービスが続々と
■店選びから予約、決済、タクシーの送迎までも可能なアプリ
米国の「PaidEasy（ペイドイージー）」はロケーション情報や口コミをもとにした店選びから、店への予約、モバイル決済、そしてUberの送迎手配までを行うことができるモバイルアプリだ。客側は効率よくレストランを利用でき、店側にとってもスタッフの手間を大きく省けるメリットがある。
■GoogleやFacebookも飲食店向けの機能をリリース
モバイルアプリのみならず、検索サイトやSNSも飲食店を利用するユーザー向けに様々な機能をリリースし始めている。「Google」は、Google Map上に過去のデータ分析に基づいたレストランの待ち時間が表示されるサービスを2017年11月から開始。米国からスタートしたが、日本でも徐々に導入が始まる見込みだ。
また、米国では人気レストランのグルメデリバリーが流行中だ。日本にも進出した「UberEATS」が有名だが、アマゾンのプライム会員向けの「Amazon Restaurants」が昨秋からデリバリーサービスを拡大して話題になった。そして「Facebook」は、Facebook上にアカウントを持つレストランのページからデリバリーが注文できる「Order Food機能」を米国で開始。今後もレストランのデリバリー市場が熱くなっていきそうだ。
海外で取り入れられているサービスが日本でもスタンダードになるかといったらそれはまた別の話かもしれないが、日々進化する飲食店向けサービスを知っておいて損はない。常にアンテナを張りながら、自分の店舗にメリットがありそうなサービスを見つけたら、ぜひ積極的に検討してみてほしい。
