飲食店も「SDGs」への取り組みが加速！？ 今すぐ実践できる４つの方法

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世界的に取り組みが進む「SDGs（持続可能な開発目標）」。飲食業界に関連する内容も多く、すでに取り組み始めている企業もある。

あまり耳馴染みがないという方もいるかもしれないが、最近メディアで取り上げられることが増えた「プラスチックごみの削減」も、じつはSDGsに関連が深い話だ。今回はSDGsとは何かという基本的なことはもちろん、飲食店単位でできる取り組みについても紹介していく。

そもそも「SDGs」とは？

そもそもSDGsとは、2015年の国連サミットで採択された、持続可能な開発目標のこと。17のゴールと169のターゲットから成り、2030年までに達成することを目標としている。

17のゴールは、貧困やジェンダー、気候変動といった、国際社会が抱える社会や経済、環境などのさまざまな問題を組み込んでいる。「14、海の豊かさを守ろう」はその一つで、特に海の幸をメインで扱う店にとっては無視できない問題だろう。こうした目標に賛同し、すでに取り組みを始めている飲食店も出てきている。

SDGsへの取り組みは、国際社会の問題に貢献するというだけでなく、消費者の「イミ消費」につながるという点にも注目したい。イミ消費とは、商品そのものの価値に加え、それに付随する価値に注目する消費者行動のこと。昨今の消費者行動に大きな影響を及ぼしている。飲食店でいえば、環境保全や健康をテーマにしたお店やメニューなどがイミ消費にあたる。

SDGsに取り組むことは、環境や社会に配慮した店としてのブランディングになり、結果的にイミ消費に注目する消費者へとつながっていく。では、飲食店ではどのようにSDGsに取り組めばいいのだろうか？

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飲食店がSDGsに取り組むには？

国際社会の問題というワードだけ見ると尻込みしてしまうが、飲食店が取り入れられるSDGsの取り組みはいくつもある。ここからは、飲食店単位でできる取り組みについて見ていく。

■プラスチックごみの削減
SDGsの「14、海の豊かさを守ろう」への取り組みとして代表的なのが、プラスチックごみの削減。脱プラスチックの動きは世界的に加速しており、日本でも『モスバーガー』や『すかいらーくグループ』など、大手飲食チェーンが続々と取り組みを始めている。

ストローをはじめ、テイクアウト用の容器や袋など、お客に提供するプラスチック製素材は意外と多い。これらを紙製など別の製品に交換することで、SDGsの達成に貢献することができる。

■食品ロスの削減
世界トップクラスと言われている日本の食品廃棄率。食品ロスの問題について考えることは、SDGsの「12、つくる責任 つかう責任」などに結びついていく。

食品ロス対策としてあげられるのが、残した料理をドギーバッグで持ち帰る取り組み。アメリカなどで普及しており、近年日本でもみられるようになってきた。

また、「TABETE」や「Reduce GO」などのフードシェアリングサービスを導入するのも一つの手だ。このほか、ハーフサイズのメニューを導入したり、作り置きメニューを減らしたりすることも、無駄な食べ残しを減らすことにつながる。

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■「フェアトレード製品」や「サステナブル・シーフード」の利用
食材選定の段階から、SDGsに取り組むこともできる。例えば、「1、貧困をなくそう」や「16、平和と公平をすべての人に」など、SDGsの多くの項目に該当しているのが、「フェアトレード製品」の活用だ。

フェアトレード製品とは、適正価格で取引された発展途上国の製品で、コーヒーやカカオなどさまざまな食材がある。大手飲食店では『スターバックスコーヒー』が、フェアトレード認証コーヒーを販売している。

また、海の生態系や自然に配慮された「サステナブル・シーフード」も、食材からSDGsに取り組める方法だ。「14、海の豊かさを守ろう」につながる取り組みで、最近では、パナソニックの社員食堂がサステナブル・シーフードを取り入れたことで話題になった。

■働き方改革
SDGsの問題は、環境関連だけではない。SDGsの「8、働きがいも経済成長も」は、日本でいう働き方改革に関連する項目。労働時間の見直しやテクノロジーを活用した生産性向上など、さまざまな飲食店が働き方改革を行っている。改めてスタッフが働きやすい環境とは何かということを考え、SDGsに貢献してほしい。

ひとえにSDGsへの取り組みといっても、さまざまなものがある。国際問題への取り組みと難しく考えすぎる必要はない。自分たちの店でできることから、少しずつSDGsへの取り組みを始めてみてはどうだろうか。