2018年4月酒税法改正でビールの定義が変わる！ 飲食店は新ビールでどう集客する？

今年1月中旬、ビール大手5社が昨年のビール類（ビール、発泡酒、第三のビール）の出荷量を発表しました。それによれば、昨年の出荷量は4億407万ケースで、2016年に比べて2.6％減少（1ケース大瓶20本換算）。これで、ビール消費量は13年連続で過去最低を更新してしまいました。市場縮小の要因は、安売り規制強化による店頭価格の上昇や夏場の天候不順だといわれています。ただし長期にわたり市場が縮小している根底には、消費者の嗜好の多様化があるといわざるを得ません。しかし遂に長いトンネルを抜けるときがきたようです。酒税法の改正により、2018年4月からビールの定義が緩和。個性あふれる新たなビールが市場を大いに盛り上げていきそうです。

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早速、注目すべき変更点2つをご紹介します。１つ目は、「麦芽比率の引き下げ」です。これまで国内で販売するビールの麦芽比率は、67%以上と定義されていました。この下限が50%に引き下げられます。

そして2つ目は、「副原料の拡大」です。副原料は米、麦、トウモロコシに限られていましたが、「多様な香味を持つビールの製造が可能になるよう」にとの狙いから、果実や香辛料などの使用が解禁されます。具体的には、サツマイモ・かぼちゃなどの野菜のほか蕎麦、クルミ、蜂蜜、食塩、味噌、茶、コショウ、シナモン、バジルに加え、海産物である牡蠣や昆布、わかめ、鰹節の使用も認められます。さらにはコーヒー、ココアといったどんな味のビールになるのか、なかなか想像できない素材も使用できるようになります。

現在、クラフトビールや輸入ビールの中には、麦芽比率が67%に満たなかったり、規定外の副原料を使用していたりするために「発泡酒」に分類されているものがあります。しかし今回の改定で、こうした商品の中から、表記を「ビール」に変えるものが出てくるでしょう。

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今回の定義の緩和は、多種多様なビールの誕生を促します。嗜好の多様化に応えるチャンスが到来したのです。ビールメーカー各社では、定義の緩和を市場拡大の起爆剤にしようと新商品を続々と送りだしています。飲食店にとっても商機になることは間違いありません。ぜひ、新ビールを取り入れていきましょう。

そこで4月を目前に、出そろってきた新商品の一部をご紹介します。キリンビールは、同社のクラフトビールブランド「グランドキリン」の新製品を発表しました。レモンピールを使用した「グランドキリン ひこうき雲と私 レモン篇」とオレンジピールを使用した「グランドキリン　雨のち太陽、ベルジャンの白」は、どちらも爽やかで飲みやすい一杯。それぞれ特徴のある余韻も楽しめます。

アサヒビールはアルコール度数7％のビール「アサヒ グランマイルド」を新発売します。従来の高アルコールビールは、時間をかけてゆっくり楽しもうとすると、穀物香やアルコール臭が立ってしまうという意見がありました。そこで、副原料に新たに認められたレモングラスを用いて香気をコントロールすることで、ゆったりと味わえる高アルコールビールに仕上げたとしています。

クラフトビールを通販などで展開する（株）ヤッホーブルーイングは、かつお節を原料に使用したクラフトビール「SORRY UMAMI IPA（ソーリー ウマミアイピーエー）」を発売しました。この商品は輸出専用商品として開発され、すでにアメリカ市場で注目を集めていますが、今回の緩和に伴い、日本でビールとして販売されます。こだわりは、 鰹節のうま味成分で酵母の働きを活性化していることとのことです。

今後、ビールの選択肢はますます増えていくと予想されます。飲食店では「新ビール」をどう選んだらよいのでしょうか。やはり欠かせないのは、ビールと料理の「相性」でしょう。副原料が広がったことで、ビールそれぞれがより強い個性を持つようになります。自店の料理には、どんな味わいのビールが合うのか、どんな香りなら引き立てあうのか……こだわりの一杯を探し、お客さまに提案していきましょう。

客層や取り込みたい層に合わせてビールを選ぶという方法も考えられます。軽めのものやフルーティなもので女性客を取り込んだり、健康志向に応えたりすることができるでしょう。これまで焼酎派やワイン派だった層の取り込みを狙ったりすることもできそうです。

ビール市場は近く、盛り上がりを取り戻していくはずです。新生活シーズン、行楽シーズン、そして夏とビールを訴求ツールにしていくのに良い時期も幕を開けます。この流れにのって、店舗を盛り上げていきましょう。もちろん、いち消費者としても新ビールを味わってみたいですね。


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