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訪日外国人が急増中!従業員に必要な3つのインバウンド教育とは。

2016年7月4日 人材採用コラム 人材教育

目次

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昨今の飲食業界はインバウンド需要にまつわるニュースが話題となっています。2015年の訪日外国人数は1,900万人を超え、2016年には2,350万人が来日すると見込まれています(旅行会社JTB発表の予測数値)。

こうした影響を受け、飲食店にも多くの訪日外国人客が来店するようになりました。人気ラーメン店で箸を上手に使ってラーメンを食べる外国人の姿もすっかり見慣れたものではないでしょうか。

訪日外国人客の実態と飲食店の取り組み

当社が実施した調査によると、訪日外国人客が毎日来店する飲食店が全体の27.8%、週に1度は来店するという飲食店が28.9%という結果に。半数以上の飲食店が、頻繁に訪日外国人客を受け入れていることがわかります。


また、飲食店が訪日外国人客を受け入れるためにおこなっている対策を調べたところ、外国語メニューを用意している店舗が48.9%、外国語を話せる従業員を雇用している店舗が26.7%にのぼることが判明。さまざまな飲食店でインバウンド対策が進められている一方で、21.1%が何もしていないということもわかりました。



では、飲食店は外国人客受け入れのため、従業員にどのようなことを教えておくとよいのでしょうか。今回は飲食店のインバウンド教育にフォーカス。訪日外国人客が急増する今、飲食店が従業員に教えるべき3つのことを紹介します。

従業員に必要な3つのインバウンド教育

(1)スムーズに注文できる工夫を

まずお店は外国人客が“簡単に”注文できるメニューを作ることが大切。外国語が併記されたメニューや料理写真が掲載されたメニューを用意する、使用する食材をマークでわかりやすくする、メニューに番号を振る、なども効果的です。
メニュー表記を改定したら従業員に通知。オーダーの取り方、考えられる注文間違いなど、事前にシミュレーションしておくことも大切です。勉強会を開いたり、全員が目につくところに表を貼っておくなど、従業員が混乱しないように工夫しましょう。

(2)外国語教育

外国語対応で最も効果的なのは、外国語を話せるスタッフを雇用することでしょう。
“ソース2度漬け禁止”で有名な大阪・新世界の串カツ店では、総理大臣や要人にもルールを守らせることで話題です。外国人客もしかり。外国人客には英語・中国語・日本語の3ヶ国を話せる留学生アルバイトが対応します。

外国人スタッフを積極採用するだけではなく、店主自らが外国人客と積極的にコミュニケーションをとる姿勢は、外国人客はもとより日本人からも好評。お店をあげて外国人客を迎える準備をしているいい例といえます。

とはいえ従業員で圧倒的に多いのは日本人。すぐに外国人スタッフを雇用することもできない…という飲食店も多いのでは。その場合はレストランで使う必要最低限の外国語を教えておくとよいでしょう。
※参考※  訪日外国人が急増中! ホールスタッフに英語力は必要か!?

また、訪日外国人客を積極的に受け入れる飲食店なら、必要最低限とは言わず、スタッフ一丸となって外国語の勉強をするのもひとつの方法です。例えば朝礼や夕礼などで外国語で今日の意気込みを伝える、従業員同士の掛け声を外国語にするなど、学校に通わなくても工夫次第で楽しく学ぶ方法はたくさんあります。

(3)人種ごとの食のルール、食の好みを知る

ひとくくりに外国人客と言っても、人種によって食べられないもの、食べたくないものが異なります。宗教上の理由、もしくはアレルギーがあって食べられない、思想信条上・または健康上の理由で食べたくないなど、その理由はさまざま。

例えばイスラム教徒はアルコールと豚肉は基本的にNG。ワインを使ったフランス料理、みりんや日本酒を使った和食、ラム酒を使ったお菓子なども禁止されているので注意が必要です。 また、アメリカ人やヨーロッパ人で最近増えているのがベジタリアン(肉類NG)やビーガン(卵、乳、蜂蜜、動物性の出汁もNG)、グルテンフリー(穀物の胚芽から分泌されるたんぱく質)など。

このような訪日外国人客にメニューの説明ができるよう、調理スタッフにはメニューに使用する食材や調味料を事細かに伝えておきましょう。できればサービススタッフにも共有し、特に看板メニューが注文できるのか、できないのかくらいは、きちんと伝えられるといいですね。

外食業界の未来のために

上記を踏まえて、まずはどのような外国人客に来て欲しいのかを明確にし、方向性を従業員に共有する必要があります。
業態によってターゲットは異なり、お店によってはメニュー対応や外国語教育が難しい場合もあるでしょう。また、インバウンド対策をすることで日本人客の満足が下がっては本末転倒。日本人客と訪日外国人客、それぞれのターゲット層にマッチしたサービスをフレキシブルに提供できる体制を整えることも大切です。

飲食店がグローバル化に耐えられるか否かは、少子高齢化により人口減少に歯止めがきかない日本の外食業界の今後に大きく影響すると言われています。まずは、全従業員にインバウンド対策の必要性を共通認識として伝え、できる範囲で少しずつ従業員教育をすすめていきませんか。

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