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人気飲食企業のユニークな教育・研修制度5選! 独自検定やVR活用も

2018年9月19日 人材採用コラム 人材教育

目次

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やっと採用したスタッフが短期間で辞めてしまう、そんな悩みを抱えている飲食店は多いのではないでしょうか。長く続けてもらうためには、給与を相場より高くするというのも一つの手ではありますが、仕事にやりがいを見出してもらうことも大切です。最近では、スタッフのやる気を引き出すためのイベントや研修などに力を入れる飲食店も目立つようになってきました。今回は、人気飲食店が行っている一風変わった教育研修制度を5つご紹介します。

Photo by iStock.com/peeterv

研修用の実店舗運営や独自検定を実施『串カツ田中』

全国に160店舗以上を展開中の『串カツ田中』。全店禁煙の推進など何かと話題にのぼることも多い企業ですが、従業員教育においても「串カツ検定」という独自の社内検定を取り入れ、注目を集めています。

「串カツ検定」では、串を揚げるスピードとクオリティなどが審査され、「師範」「初段」「1級」「2級」「3級」などの格付けを用意。毎年100名以上のスタッフが参加して、串カツの品質維持と向上、従業員のモチベーションアップに繋げています。

また、串カツ田中では教育体制を整えるために「研修センター店」も運営しています。『小伝馬町研修センター店』は、新入社員スタッフ中心で運営されており、全てのドリンクを216円の安値で提供。実際の店舗と研修施設を兼ねた画期的な例といえるでしょう。

VRで地鶏農家や食肉処理の様子を見学『塚田農場』

『塚田農場』を全国に200店舗以上展開する「APカンパニー」も、非常に変わった研修を取り入れています。それが、飲食業界では初となるVR(バーチャルリアリティ=仮想現実)を活用した研修プログラム。地鶏農家や食肉処理の様子を映し出すゴーグルを装着し、まるでそこにいるかのような感覚になれる仕組みとなっています。

これまでは社員を対象に、宮崎や⿅児島の養鶏業などを実際に⾒学する現地研修を行ってきましたが、接客の機会が多いアルバイトスタッフにこそ研修を受けさせるべきと考え、VR研修の導入を実施。最新技術の導入によってスタッフの興味も湧きやすく、時間的にもコスト的にも非常に効率化された研修を行えているようです。

適応力を高める「ブランド横断研修」を導入『居酒屋いくなら俺んち来い』

『居酒屋いくなら俺んち来い』など110店舗以上展開している「ファイブグループ」は、経済産業省の「健康経営優良法人ホワイト500」に選ばれている企業です。研修制度も充実しており、入社前には「内定者研修」、入社後3年以上経った社員は「業態責任者試験」など、長期間に渡って研修プログラムが組まれています。

中でも一風変わった研修なのが、入社後6カ月後に行われる「ブランド横断研修」。ファイブグループ各ブランドの店舗に1カ月毎のローテーションで入店し、店ごとに異なるメニューや接客スタイル、お客様の来店動機やリピーターの作り方などを学びます。飲食店には必要不可欠といえる、臨機応変な対応力を身につけることを目的としています。

また「自己開発研修」や「ほめる達人研修」などの人間力を高めるための研修や、社内行事としてキャンプや部活動など、社内外の人との繋がりを大切にする制度が充実。仕事以外の部分にも着目することで、スタッフのやる気を引き出しています。

委員会や「らしさ会」を設置し、自主性を育てる『どんぐり』

札幌を中心にベーカリー&カフェ『どんぐり』を8店舗運営している「株式会社どんぐり」では、入社前の研修や独自の「どんぐり検定」などを導入しています。1年目の研修では、市内のベーカリーを10軒ほど視察。人気店の魅力を調査した上でディスカッションを行い、自社と他社のサービスを比較する視点などを持つことに役立てています。

さらに特徴的なのが、「委員会」の設置です。例えば「新聞委員会」では、各店舗から1名ずつ担当者を選出し、スタッフ紹介やお勧めの商品紹介など、毎回テーマを決めて共同で編集作業を行っています。また、「衛生委員会」では、各店舗から2名ずつの担当者が月1回の衛生検査を実施しています。

その他、「どんぐりらしさ」を考える「らしさ会」など、店舗間の垣根を超えて、意見交換しながら自主的に行動できる仕組みが整っています。マニュアルだけに捕らわれず、コンセプトや想いをしっかり共有することで、スタッフが一丸となっているようです。

英検や上級救命資格の取得に報酬金『ラーメン横綱』

関西を中心に展開している『ラーメン横綱』の資格取得支援制度では、資格を取得したスタッフに対し、2〜10万円の報奨金を支給しています。例えば、調理師(10万円)、簿記検定(3級は10万円、4級は5万円)、英検3級(5万円)、上級救命資格(2万円)など10種の資格が対象となっています。

また、労務士による年金制度の講習や、顧問弁護士によるクレーム対応講習など、現場だけではなく外部講師による経営者としてのスキルを磨く研修も実施。従業員の成長が会社の成長に繋がるという考えのもと、多くの学びの機会を提供しています。

今回は、特徴ある5つの企業の研修・教育を紹介しました。どんな飲食店で働きたいかという判断基準は人それぞれですが、給与などの条件面だけでなく自己成長をしたいと思って就職活動をしている人も多いはず。スタッフと会社が共に成長していけるような制度を導入することで、活気のある店づくりにも役立つことでしょう。自店ならではの研修制度を考えてみてはいかがでしょうか。


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