【歴史で学ぶフランチャイズ】マクドナルドやケンタッキーは、どのように成功したのか？

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多くの企業が導入しているフランチャイズの仕組み。なぜここまで世の中に浸透しているのか、仕組みを利用する前にまずは歴史から学んでみてはいかがでしょうか？

そもそもフランチャイズの歴史を語る上で欠かせないのが、マクドナルドとケンタッキーフライドチキン。1970年代の日本上陸から現在にいたるまで、飲食系フランチャイズの頂点に君臨しており、多くの飲食店が苦戦したコロナ禍においても業績を伸ばした世界的企業です。今回はその歴史を紐解きながら、どのようにしてマクドナルドやケンタッキーがフランチャイズ展開を成功させたのかを解説します。

マクドナルドとケンタッキーの日本上陸は？

現在まで続くフランチャイズの仕組みが生まれたのはアメリカです。なかでも大きな功績を残したのが、ケンタッキー・フライドチキンの創業者であるカーネル・サンダース。1952年、各地のレストランに調理法を教えることで、売上の一部を受け取るというビジネスモデルを考案しました。

そんなケンタッキーが日本に上陸したのは1970年のこと。手はじめに大阪で開催された万博の会場内にパイロットショップ（実験店）を出店したのです。そこで大成功を収めてから、同年に日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社を設立。名古屋に第1号店が誕生することになりました。

その翌年の1971年、実業家である藤田田氏が本場アメリカからフランチャイズ権を獲得して誕生させたのが日本マクドナルド株式会社。アメリカの本部から製造や販売のノウハウを提供してもらいながら出資額は折半、ロイヤリティはわずか1％という異例の好条件だったと言われています。

日本のマクドナルド1号店は銀座三越の1階、テイクアウトのみという出店形態でした。カラフルでスタイリッシュな看板、調理や提供のスピーディーさなど、それまでの日本には存在しなかったスタイルの飲食店として大きな話題を集めたのです。

ほぼ同時に日本に上陸したケンタッキーとマクドナルド。どちらも巧みな販売戦略が実を結び、圧倒的なスピードでフランチャイズ展開を進め、半世紀近く経った今なおファーストフードの代名詞として絶大な支持を集めています。

2社のフランチャイズの条件や現在の状況は？

2022年3月の時点では、国内に1.172店舗あるケンタッキーのうち800以上がフランチャイズ店舗と言われています。契約条件などは公表されていないようですが、ネット上では加盟金は250万円ほど、ロイヤリティは売上高の5%ほどと噂されていました。

一方、国内にあるマクドナルドは2022年2月の時点で2,960店舗。そのうち約7割がフランチャイズ店舗と公表されています。加盟金は250万円、ロイヤリティは3％（店舗の合計売上に基づく割合）であるほか、レントロイヤルティーが4.5%、インフラサービスフィーが0.7%など、公式サイトに2021年時点の情報が掲載されていました。

どちらも加盟金以外に店舗建築関連費用や機器設備費用などの自己資金が必要になるので、数千万円の自己資金が必要になるようです。

コロナ禍でもケンタッキーとマクドナルドが業績を伸ばした理由

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ケンタッキーもマクドナルドも、多くの飲食店が苦戦を強いられたコロナ禍においても業績を伸ばし続けてきました。

ケンタッキーはデリバリー需要にいち早く対応し、手頃なランチセットを打ち出したことがコロナ禍での成功の要因と言われています。また、マクドナルドはデリバリー需要への対応はもちろん、モバイルオーダーの仕組みなどを充実させたことが功を奏したようです。

難しい局面でそういった舵取りができたのも、フランチャイズ本部にこれまで蓄積された知見があったからです。個人で営業している飲食店では難しいことが、これほどの規模のフランチャイズ本部だから、実現できたのでしょう。

過去の歴史から学ぶ、フランチャイズのメリット

今回は、ケンタッキーとマクドナルドの例を挙げて、店舗が日本に上陸した当時から、コロナ禍に至るまでの歴史を端的に紹介しました。

ケンタッキーやマクドナルドがそうだったように、フランチャイズ本部には多くの知見がストックされています。フランチャイズ契約を結ぶということは、そういったものをベースに開業や経営についてアドバイスをもらえるということです。

フランチャイズに興味が湧いた、フランチャイズで成功したいという方は、さらに詳しく歴史や仕組みを学んで、新しいビジネスに挑戦してみてはいかがでしょうか？