昨今の飲食店テイクアウト・デリバリー事情まとめ！ 大手や消費者の動向もチェック

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新型コロナウイルスの流行により、飲食店ではテイクアウトやデリバリーを開始する店舗が増加。飲食業界の業態事情に大きな変化が起きました。約1年半が経過した現在のテイクアウト・デリバリー事情を、大手の動向や消費者のニーズなどともに解説します。

大手の飲食店がテイクアウト・デリバリー専門店を開業

多くの飲食店がテイクアウトやデリバリーを開始する中、テイクアウトやデリバリーを一つの事業の軸として考える企業も出てきました。その最たる例が、これまでイートインとして営業してきた飲食店事業から、テイクアウト・デリバリー専門店を出店させるケース。代表的な事例を紹介します。

■一風堂 中野店

東京都新宿区にあるクラウドキッチン『KitchenBASE中野』内にオープンした、デリバリー・テイクアウト専門店。キッチンは約2坪ほどですが、効率的に作業ができるよう配備され、伸びにくい麺や専用の容器など、さまざまな工夫が施されています。売上も好調なことに加え、人員は最大でも2人までと人件費も抑えられ、メリットは大きいようです。

■餃子の王将 ジョイ・ナーホ 池尻大橋店

テイクアウト＆デリバリーの専門店で、デリバリーは出前館、Uber Earts、menuの3つのプラットフォームから注文が可能。すべてのメニューが電子レンジ対応容器で提供しています。また、通常店舗でもテイクアウトやデリバリーのサービスを拡充させているほか、テイクアウト専用商品の開発などにも力を入れています。

■安楽亭 豊洲店

テイクアウト・デリバリー専門のゴーストレストランの店舗があるのは、グループ会社が運営するステーキレストラン『フォルクス』の豊洲店内。同様に、安楽亭 赤羽東口店内には、ステーキレストランの『フォルクス』、同じくグループ会社が運営する『ステーキのどん』がゴーストレストランを出店しています。

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テイクアウト・デリバリーのプラットフォームの拡充

中小、大手ともにテイクアウト・デリバリーに注力するようになった背景として挙げられるのが、テイクアウトやデリバリーのプラットフォームの拡充です。特に、出前館やUber Eatsといった「デリバリー代行サービス」は、この1年半で急成長を遂げています。

特に注目したいのが、日本最大級の出前サービスを提供する「出前館」。2020年7月時点で約30,000店だった加盟店舗数は、1年後の2021年7月には80,000店を超え、3倍近い数値に増加しています。

また、「Uber Earts」は飲食店だけでなく、コンビニやスーパーマーケットなども含め、登録店舗数は10万店以上。デリバリー&テイクアウトアプリの「menu」は、スタートアップから約2年という期間で、加盟店舗は60,000店を超えています。現時点では「出前館」「Uber Earts」「menu」の3強が軸になっていますが、新規事業者の参入も活発です。

消費者サイドもデリバリーの利用率が上昇

ユーザー側の事情をチェックしてみましょう。2021年7月に「ホットペッパーグルメ外食総研」が行なった「外食店のデリバリー・テイクアウトの取り組みに関する消費者調査」によれば、「利用したことがなかった」外食店からのデリバリー・テイクアウトの利用者は32.5%。一方「利用したことがあった」飲食店からのデリバリー・テイクアウト利用者は35.4%と、ほぼ近い数値になっています。

この結果から、デリバリーやテイクアウトを利用する際、店を決める基準として「店を利用した事がある」というのはあまり重要ではないと言えます。専用アプリなどのサービスが充実していることが背景に挙げられるのではないでしょうか。

コロナ禍によるテイクアウト・デリバリーサービスの拡大は、飲食店側の事情だけでなく、サービスを提供するプラットフォーマーや、消費者側にも大きな変化をもたらしています。この流れは一時的なものではなく、今後の大きな変化の始まりと見た方が良いでしょう。