2018年の飲食系M&Aを振り返り。売り手も買い手もメリットの多い契約が目立つ

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近年、M&Aが飲食業界でも盛んになってきました。2018年も多くのM&Aがありましたが、買収する側はもちろんのこと、売却する側にも多くのメリットがあるケースが多かったようです。今回は、2018年の代表的なM&Aの事例を振り返り、その傾向をご紹介します。

■CRHがイクスピアリの直営飲食事業を取得

ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドが、イクスピアリの直営飲食事業を売却しました。譲り受けたCRH（クリエイト・レストランツ・ホールディングス）はM&Aを中心に業績を伸ばしており、実績が非常に豊富な企業です。

今回はレストラン9店、フードコート8ブースを譲受し、飲食事業をさらに展開していくとみられています。オリエンタルランドとしては、それほど収益となっていなかったイクスピアリの飲食事業を手放すことで、東京ディズニーリゾートなど核となる事業に注力できるメリットがあるといわれています

■株式会社小僧寿しが宅配食代行サービスのデリズを子会社化

小僧寿しは、全国で約450店舗を展開するデリバリー寿司店。「ニッポンに、出前革命を起こす」というスローガンを基に行われる取り組みの中で、宅配食代行サービスのデリズの子会社化に踏み切りました。

デリズは自店調理の商品と近隣の人気店の宅配を行う「マルチデリバリー」サービスが特徴で、今後は寿司以外の宅配商品の展開や、店舗を拠点とした宅配代行も進める予定。宅配事業の新たなビジネスモデルとして、宅配市場の開拓と発展を狙っていくようです。

■ファミレス大手のジョイフルが同業のフレンドリーを子会社化

ジョイフルは、九州を中心にファミレスや定食屋などを約800店展開している大手ファミリーレストラン。フレンドリーは、関西を中心にファミレスや居酒屋などを展開していましたが、業績不振が続いていました。

ジョイフルの創業者はフレンドリーの創業者と旧知の仲であり、この買収には恩返しの意味合いも含まれています。2018年以降、関東にも積極的に出店、北海道にも初出店を果たしているジョイフルですが、今後さらに出店数を増やしていくことが予想されます。

■APカンパニー、『串亭』『二平』のリアルテイストを子会社化

APカンパニーは『塚田農場』『四十八漁場』など、国内に260店舗を展開する他、海外出店にも意欲的な企業です。一方でリアルテイストは、串揚げを提供する『串亭』、鉄板懐石の『二平』など15店舗ほどを運営しています。リアルテイストは店舗数こそ少ないですが、商業施設などにも出店しており、今後の動向に注目が集まっている企業です。このM&Aにより、APカンパニーは販売業態の拡大が見込め、リアルテイストにとっては店舗展開のチャンスとなるでしょう。

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■ジー・テイストがスパゲッティ専門店の壁の穴を子会社化

『平禄寿司』などを運営するジー・テイストは、これまでも『村さ来』『焼肉屋さかい』を吸収するなど、M&Aを積極的に行なっており、その店舗数はフランチャイズを含めると680店舗を超える勢いです。一方、昭和28年創業の壁の穴は、スパゲティ専門店や讃岐うどん店など計29店舗を展開、和風パスタの先駆けとして知られ、現在でも知名度やブランド力の高さが魅力。この買収により、ジー・テイストは業態をさらに強化することになります。

■やまやとチムニーが日鉄住金物産から『つぼ八』を買収

やまやは酒類のディスカウント販売店を展開しており、チムニーはその子会社として関東圏を中心に居酒屋チェーン『はなの舞』『さかなや道場』など750店舗あまりを運営しています。

一方、『つぼ八』は北海道や郊外に店舗数が多いほか、海外でも14店舗を運営していますが、ここ数年は売上が伸び悩んでいました。今後はチムニーの食材供給網を活用し、鮮魚を軸としたメニュー充実を図ります。また、チムニーはこの買収によりグループ合計1000店に到達、出店地域の拡充が見込まれます。

2018年はこのように、売り手にも買い手にも大きなメリットをもたらすM&Aが目立っています。また、大手企業を中心に振り返ってきましたが、近年では数店舗のみを経営しているような中・小企業もM&Aの対象となることも増えてきています。今後は小企業同士でもM&Aを行って規模を拡大していくようなケースも当たり前になっていきそうです。

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