令和6年能登半島地震、飲食店が今できること。被災地支援の取り組みを紹介 2024年01月18日 更新 (2024年01月18日 公開) 飲食ニュース・トレンド , 飲食業界ニュース この記事の概要 「能登半島地震」の被害に対して、国内外から多くの支援が行われている。被災地への義援物資に関して直接の持ち込みなどは制限されているが、今回は被災地内外の飲食店が行っているさまざまな支援の概要を紹介する。 記事を読む あわせて読みたい 熊本地震を経験した飲食店に話を伺う。営業再開までの道のりと、地震への備え 築地の場外市場で大規模火災、「何とか助かった」の声も。望まれる行政を含めた防災 飲食業界の現状と今後を知る。『HAJIME』米田肇シェフほか食団連メンバーが語ったこと 飲食業界が団結、「政府に声届けたい」。日本飲食団体連合(食団連)が本格始動 飲食店における2024年問題。冷凍食材などのストックで物流問題の影響を最小限に 食事をごちそうできる新アプリ「ごちめし」発表。被災地支援や子ども食堂にも 「飲食業界ニュース」の関連記事 ランキングを見る 『スシロー』がGW明けに2日間の一斉休業を発表。大手外食チェーンに広がる「働き方改革」 2024年度「アジアのベスト50レストラン」。開催地ソウルから“美食の祭典”をレポート! 料理研究家リュウジ氏、マクドナルドの紙ストローに「うまくない」。紙以外の選択肢は? 飲食店での理想の上司は「明石家さんま」。飲食業経験者を対象にアンケート調査 「飲酒ガイドライン」発表から1か月、飲食店への影響は? 9割が酒の提供に「変化なし」 「ミシュランガイド京都・大阪2024」発表。三つ星は『HAJIME』『瓢亭』ほか8店 「飲食ニュース・トレンド」の記事一覧 ≫