タピオカ、紙ストロー、QRコード決済 etc...。19年上半期の飲食業界の動きをおさらい

2019年08月19日更新（2019年08月19日公開）飲食ニュース・トレンド , 飲食業界ニュース

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画像素材：PIXTA

新元号への改元をはじめ、様々な出来事が起きた2019年上半期。飲食業界にも新たな動きがいくつか見られた。改めておさらいしていきたい。

まだまだ続く！？タピオカブーム

2018年から続くタピオカブーム。ブームに陰りが見えてきたとの声もあるが、8月13日にタピオカのテーマパーク「東京タピオカランド」が原宿にオープンするなど、現在もその勢いは継続中だ。

タピオカと言えば、ドリンクと一緒に“飲む”のが定番の楽しみ方だが、最近ではタピオカを“食べる”スイーツも登場。渋谷にある韓国発のカフェ『19TEA』の「タピオカトースト」や、ハワイアンカフェ『hole hole cafe＆diner』の「タピオカパンケーキ」など、新しいタピオカの楽しみ方が注目を集めている。

こうしたタピオカブームの裏で深刻な問題となっているのが、タピオカ容器のポイ捨て。原宿ではタピオカ専用ゴミ箱が設置されるなど、問題改善に向けた取り組みも始まっている。

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地球環境に配慮した、紙ストローの導入

現在世界的に進む“脱プラスチック”の動きだが、飲食業界も例外ではなく、プラスチックストローの廃止に取り組む飲食店が増加。すでに海外では『スターバックス』や『マクドナルド』をはじめ、大手外食企業が続々とプラスチックストローを廃止することを発表している。

日本でも脱プラスチックの取り組みを始める飲食店は多く、「大戸屋ごはん処」を運営する大戸屋ホールディングスや、大手回転寿司チェーン『くら寿司』が2019年からプラスチックストローの提供を廃止。大戸屋ホールディングスでは、プラスチックストローの代わりに生分解性素材のストローを提供している。飲食業界では引き続き、脱プラスチックの動きが高まるだろう。

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軽減税率に向け、テイクアウト＆デリバリー事業が加速

10月からスタートする消費増税に伴い導入される軽減税率制度。軽減税率対応型のレジに買い替えた飲食店も多いだろう。今回の消費増税では、テイクアウトやデリバリーに軽減税率が適用されるため、上半期の内にそれらの事業を強化する飲食店も多くみられた。

デリバリーと言えば、2019年6月に中目黒にオープンしたシェアキッチン『Kitchen BASE』が、新しい飲食店の形として注目されている。『Kitchen BASE』に入居する飲食店はすべて実店舗を持たないデリバリー専門店で、「Uber Eats」や「出前館」などのオンラインデリバリーサービスを活用して、お客に料理を提供している。軽減税率の後押しもありデリバリー需要が高まる昨今、こうした飲食店の形は今後も増えていくに違いない。