飲食店の「応援消費」約３割が経験あり。ホットペッパーグルメ外食総研が調査
6割超の人が「外食」による応援消費を検討。女性はデザートやスイーツに注目
これまで応援消費をしたことがない人が今後、飲食店で行いたい行動について尋ねた質問では、64.0％が「外食による支援」と回答。実際に店舗に足を運んで、飲食店を支援したいと考える消費者が多いようだ。このほか、「テイクアウト（50.2％）」や「デリバリー（21.6％）」による支援を検討する人も目立っている。
6割超の人が「外食」による応援消費を検討
具体的なメニューや品目については、62.2％で「和食」が最多に、次に「洋食（42.7％）」、「中華料理（42.4％）」と続く結果となった。注目すべきは、「デザート、スイーツ」の項目で、特に20代～50代の女性の注目度が高いことが明らかとなった。
「和食」が62.2％で最多
マスメディアやSNSから影響を受け行動。飲食店は情報発信力がカギとなるか
飲食店や生産者に対する応援消費を行ったきっかけについては、48.7％の人が「テレビ番組やテレビCM等マスメディアから情報を得た」と回答。次に多かったのが「インターネット広告から情報を得た（19.3％）」という回答で、「もともと親交があった、よく通っていた生産者や飲食店から直接情報を得た（16.1％）」がそれに続く。
特に50代・60代女性は、「テレビ番組やテレビCM等から情報を得た人」が5割超と他の性年代に比べて多い。一方で、20代・30代の女性は、「SNSでフォローしているアカウントから情報を得た」「SNSのリツイート等で間接的に情報を得た」など、SNSから情報を得ているケースも少なくなく、世代によって応援消費のきっかけとなったメディアに差が出ていることが明らかとなった。
マスメディアやSNSから影響を受けて行動している様子
最後に、飲食店や生産者に対する応援消費を行った動機についても尋ねている。すると、最も多かったのは、「サービス価格や特典等、消費者側にもメリットのある価格だった（42.0％）」という回答で、消費者側がメリットを重視している様子がうかがえる。
次に、「せっかく購入・飲食するなら、飲食店や生産者の助けになりたいと思った（38.4％）」、「支援したい飲食店や生産者の経営を助けたいと思った（32.7％）」が続く。特に40代～60代の女性は、「飲食店や生産者の助けになりたい」という意識を持って応援消費を行っている傾向が高いことが明らかとなっている。
40代～60代の女性は「飲食店や生産者の助けになりたい」という意識が強い
アンケートの結果、コロナ禍で「応援消費」を行っている人や前向きに検討している人が多くいることが明らかとなった。一方で、テレビやSNSなどの情報をきっかけに応援消費を行っているケースも多いことから、飲食店は消費者の目に少しでも止まるよう、積極的に情報発信をしていくことがカギとなりそうだ。
