シフト管理「紙で管理する」が50％超。飲食店のシフト管理事情を200店舗にアンケート調査
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飲食店経営者の中には「店のシフト管理」に頭を悩まされている方も多いだろう。店を効率よく回すためにも、シフト管理はとくに注意を配りたい作業だといえる。そこで今回の「飲食店リサーチ」では、“飲食店のシフト管理事情”をテーマにアンケートを実施。シフト管理の方法やシフト管理の悩みまでリアルな飲食店経営者の声を探っていく。シフト管理に悩んでいるという飲食店経営者は参考にしてほしい。
■調査概要
調査対象：飲食店.COM会員（飲食店経営者・運営者）
回答数：200名
調査期間：2017年5月16日～2017年5月21日
調査方法：インターネット調査
アンケート結果はこちら
スタッフ数が多いほどデジタルで管理をする傾向に
まず尋ねたのが、店舗で働くスタッフの人数とシフト管理の方法について。シフト管理の方法で最も多かったのは「紙」という答え。全体の約半分に当たる50.5％もの人がアナログな手段で管理をしているようだ。次いで、エクセルなどのOfficeツールが43％、クラウド型およびWebのシフト管理ツールが6.5％と続いている。
しかし、これはあくまでも全体的な数字で、たとえばスタッフの人数が2名以内、もしくは3～5名以内の店舗では、紙を使っている人が全体の6割以上に上昇し、6名以上の店舗ではアナログとデジタルの割合が逆転するという傾向がみられる。
とくに11名以上のスタッフを雇っている大きな店舗の場合はその傾向が顕著で、紙媒体が30％なのに対し、エクセルなどのOfficeツールは61％にも及ぶ。クラウド型およびWebのシフト管理ツールといった最新のシフト管理方法を取っている割合も9％と全体のデータを見たときよりも増えている。スタッフ数が増えるほど、デジタルで管理する方が良いと考える経営者が多いようだ。
シフト作成は、多くの店舗で1時間以内に完了する
次に尋ねたのが、シフト作成にかかる時間。6割以上の店舗が1時間以内でシフト作成を済ませている反面、3時間以上かかるといった店舗も9％いる。当たり前と言えば当たり前だが、3時間以上かかるといった店舗の約7割が11名以上のスタッフを抱えている店舗だ。人数が多い分、それだけシフトの調整に手間がかかってしまうということだろう。
人手不足に突発的な休み……。飲食店が抱えるシフト管理の悩みとは
最後にシフト管理をする上で悩んでいることや改善したいことについて聞いた。経営者のリアルな悩みから解決方法を探っていこう。
「スタッフの希望と店の希望の擦り合わせ。テスト期間などは、休みがかぶりがち」
「学生のテスト期間中の人手不足」
今回あげられた悩みのなかでもとくに目立っていたのが、「出勤希望日の偏り」について。大型連休や祝日は休みを取りたいと考えるスタッフが多く、シフトを埋めることができないという店舗も少なくない。また、学生アルバイトの多い飲食店では、テスト期間による休みの偏りも問題となっている。
上記のような偏りを無くすためには、やはり人材を増やすというのが最も効率的な方法だろう。ただし、闇雲に人材を確保するのではなく、必要なときに入ってくれる人材を確保するというのが大切だ。例えば、学生アルバイトが多い店舗であれば、フリーターなどテストで休むことがない人材を採用するなどの工夫が必要だ。
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「人手不足」は多くの飲食店が抱える共通の悩み
アンケートの中には「人手不足」に関する声も多く聞かれた。
「人手不足なので誰かが休むと代わりを探すのが大変」
「一番の悩みは人員不足により、シフト構成が完成できないこと」
飲食業界の多くは常時人材不足に悩まされており、なかなか希望する人材が集まらないという店舗も多い。そういった店舗は、今一度採用条件などの見直しを図ってみるのも一つの手だ。「求人＠飲食店．COM」のアンケートによると、アルバイト希望者が最も重視しているのは「職種」。次いで「お店の場所」と「給与」、「お店の雰囲気」と続く。給与はもちろんのこと、お店の雰囲気や仕事内容などアルバイトにとって働きやすい環境になるよう、改善できる部分があれば見直すということも大切だろう。
さて今回は、飲食店のシフト管理の実情について、飲食店.COMが行った調査をもとに紹介した。長らく紙を用いたシフト管理に慣れ親しんでいる飲食業界だが、従業員の数によってはエクセルやWebツールを用いた方がより効率的に管理することができる。まだ導入をしていない店舗は、業務効率化の一環として検討してみるのもいいだろう。
「飲食店リサーチ」について
「飲食店リサーチ」では、飲食店を経営する皆さまに、店舗運営に関する様々なアンケートを行っています。 アンケート結果は、飲食店の皆さまに店舗経営のヒントとして活用していただけるよう、レポート記事として公開されたり、 皆さまが利用する業務用商品やサービスなどの開発に役立つデータとなります。
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