飲食店のテイクアウト、客単価は夕食で1,708円。ホットペッパーグルメ外食総研が調査
リクルートライフスタイルの外食市場に関する調査・研究機関である「ホットペッパーグルメ外食総研」が、飲食店からのテイクアウトの利用実態について消費者アンケートを実施した。今回はその結果を詳しくご紹介する。
調査時期:2020年6月1日~6月9日
調査対象:首都圏・関西圏・東海圏在住の20~69歳の男女
有効回答数:10,136件
詳しい調査結果はこちら(PDF資料)
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テイクアウト利用者が半数以上。業態最多は「ファストフード」で24.8%
まずは2020年5月に飲食店からテイクアウトをした人の割合、そしてその業態を調べた。いずれかの業態の飲食店からテイクアウトを行った人は、合計58.1%と全体の半数以上。業態別では、「ファストフード」が最も多く24.8%、2位は「牛丼、カレー等、一品もの専売業態」で16.0%、3位は「和食料理店」で12.6%、4位は「ファミリーレストラン、回転すし等」で12.4%だった。
性年代別では、20・30代女性と30代男性の利用が特に多い。「ファストフード」からのテイクアウト経験でも同じ性年代で高いスコアとなっており、もともとファストフードなどのテイクアウトになじみのあった若い世代が、この期間のテイクアウト市場をけん引した可能性がありそうだ。
「飲酒を主体とする業態」からのテイクアウトは5.4%にとどまる
各業態を「食事を主体とする業態」「飲酒を主体とする業態」「軽食を主体とする業態」「その他」の4つに分類して見てみると、「食事を主体とする業態」からのテイクアウト利用者が40.6%、「軽食を主体とする業態」からのテイクアウト利用者が33.3%、「飲酒を主体とする業態」からのテイクアウト利用者が5.4%だった。
2020年5月は新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言が発出され、営業自粛や営業時間の短縮を行う飲食店の中には、テイクアウト販売を模索する店も多かった。テイクアウトとの兼業が一般的な「軽食を主体とする業態」や「食事を主体とする業態」はテイクアウト市場でも一定のシェアを確保しているが、一方で「飲酒を主体とする業態」のテイクアウト市場への参入は容易でなかったことがわかる結果となっている。
利用動機は「安全」「料理の手間が省ける」。食事場所は95.8%が「自宅」
テイクアウトを利用した理由を聞いたところ、「持ち帰って食べるほうが、自分や家族が安全」が最も多く45.9%、2位は「毎食、家で作るのは手間がかかる」で45.2%、3位は「定期的に食べたくなるメニューがある」で41.2%、4位は「自分では調理しにくい・できないメニューが楽しめる」で36.3%だった。
また、食事の相手は多いほうから順に「家族・親族(19歳以上のみ)」が28.4%、「夫婦2人で」が23.7%、「1人で」が22.1%、「家族・親族(小学生以上18歳以下の子を含む)が20.2%。食事場所は「自宅」が圧倒的に多く95.8%だった。
テイクアウトの単価(一人一食分あたり)については、平均額が最も高かったのは「夕食」で平均1,708円。次いで「昼食」が平均1,054円、「夜食」が平均971円だった。性年代別では、「夕食」は60代女性が平均2,107円と最も単価が高く、「昼食」は60代男性が平均1,227円と最も単価が高い。逆に最も単価が低かったのは、「夕食」は20代女性で平均1,541円、「昼食」は40代女性で平均952円だった。
今回のアンケートで、テイクアウトの利用に積極的な性年代や利用動機を詳しく知れたのではないだろうか。今後もテイクアウトを継続するのであれば、こうした消費者の動向を考慮してメニュー展開を検討してみるといいだろう。