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9月の外食売上、前年比91%と微減。居酒屋は“時短”影響で深刻な売上ダウン

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画像素材:PIXTA

日本フードサービス協会が、2021年9月の外食産業市場動向調査の結果を発表した。全体売上は外出自粛下にあった2020年同月と比べ91.8%で8.2%減少。コロナ禍前の一昨年比では78.3%という結果になった。三大都市圏などへの「緊急事態宣言」と全国各地への「まん延防止措置」の延長が続き、9月末まで適用されたことが影響したとみられる。

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テイクアウト・デリバリー需要は堅調。ファーストフード業態の好調が続く

9月も「緊急事態宣言」や「まん延防止措置」による営業時間短縮と酒類提供制限の要請が続いた。これによる居酒屋やパブへの影響は甚大であることが改めて浮き彫りになった。パブ・居酒屋業態全体の売上は前年同月比の19.6%、一昨年比では9.5%と大きく落ち込んだ。業態別では「パブ・ビアホール」の売上は26.7%(一昨年比11.3%)、「居酒屋」は16.8%(一昨年比8.6%)であった。

対照的なのはファーストフード業態だ。売上は前年同月比105.3%、一昨年比では100.3%と微増した。「洋風」においては前年同月比115.7%、一昨年比119.8%と2ケタ増を記録。テイクアウト・デリバリー、ドライブスルー需要が堅調であるのに加え、キャンペーンにより客数が増加したことも要因だと考えられる。

「和風」は、季節商品・復活商品の販売が好調だったが、営業時間短縮などにより客数が減少した。売上は前年同月比98.7%と踏みとどまった。「持ち帰り米飯・回転寿司」は持ち帰り需要に支えられ前年同月比99.5%だった。ファーストフード業態で減少率が比較的大きかったのは「麺類」で前年同月比89.9%。在宅勤務によるビジネス街の需要低迷がひびいたようだ。

画像素材:PIXTA

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酒類提供制限の影響が大きい業態ほど、厳しい状況に

喫茶業態は外出自粛ムードが続く中、前年同月比87.3%と健闘した。客数は前年同月比89.0%だが客単価は98.1%で、酒類提供制限の影響が出ていないことが推測できる。

一方、ファミリーレストラン業態には営業時間短縮や酒類提供制限の影響が出た。持ち帰りや宅配に注力したものの、客足を取り戻せず業態全体の売上は前年同月比75.4%、一昨年比では60.0%に。業種別売上では、「洋風」75.8%(一昨年比56.8%)、「和風」71.7%(一昨年比57.6%)、「中華」85.0%(一昨年比78.0%)だった。コロナ禍でも客足の戻りが早かった「焼き肉」も70.4%(一昨年比59.7%)と苦戦している。

ディナーレストラン業態では、下旬の連休にランチ需要の回復が見られた店舗もあったが、営業時間短縮の中では法人の利用がないため、売上は前年同月比70.7%(一昨年比では48.9%)となった。

9月は外食市場の二極化の様相を強めた。同月末日で「緊急事態宣言」や「まん延防止措置」が全面解除となったため、今後は回復傾向に向かうと期待したい。

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岩﨑美帆

About 岩﨑美帆

1982年生まれ。NPO活動に没頭した 大学時代、塾講師、広告営業を経て、フリーライターに。食・健康・医療など生と死を結ぶ一本線上にある分野に強い関心がある。紙媒体、Web媒体、書籍原稿などの執筆の他、さまざまな媒体の企画・構成の実績がある。好きな言葉は「Chase the Chance!」