環境に配慮した飲食店、65％の消費者が「好印象」。ホットペッパーグルメ外食総研が調査

2022年06月06日更新（2022年06月06日公開）飲食ニュース・トレンド , 飲食業界ニュース

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アンケートホットペッパー外食業界 SDGs

画像素材：PIXTA

リクルートの外食市場調査・研究機関である「ホットペッパーグルメ外食総研」が、環境や持続性に配慮した飲食店の取り組みへの印象について調査を実施。今回は、その結果を詳しくご紹介する。2022年4月施行の「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」に関連する取り組みなどについて、消費者はどのように考えているのだろうか。

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■調査概要
調査時期：2022年4月1日～4月11日
調査対象：首都圏・関西圏・東海圏在住の20～69歳の男女
有効回答数：9,540件
※詳しい調査結果はこちら

プラスチック資源循環法の認知率は年齢が上がるほど高くなる傾向

「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」（以下、プラスチック資源循環法）が2022年4月から施行され、飲食店ではさまざまな取り組みが行われている。

施行直後の本調査では、プラスチック資源循環法について、「内容まで知っている」人が20.3％で、「聞いたことはあるが、内容はよく知らない」人が53.3％となった。なお、男女とも年齢が上がるほど認知率が高くなる傾向になっている。「内容まで知っている」と「聞いたことはあるが、内容はよく知らない」の合計の割合が、20代女性は63.4％なのに対し、60代女性は82.4％という結果となった。

「ホットペッパーグルメ外食総研」調べ

36.8％の人がマイカトラリーを用意する意向を示す

使い捨てではない携帯用のスプーンやフォークなどのマイカトラリーを持ち歩くことについても調査を行っている。

調査では、エコバッグの持ち歩きの有無とマイカトラリーの持ち歩き意向の掛け合わせで4通りの選択肢を用意。最も多かったのは「エコバッグは持ち歩き、マイカトラリーは用意しない」の 55.7％だが、「マイカトラリーを用意すると思う」と回答した人の合計は36.8％となっている。マイカトラリーを用意しようとする人は多数派ではないものの、浸透しつつあることがうかがえる。

なお、マイカトラリーを用意しようとする意向については、年齢が上がるにつれ高くなり、男性よりも女性のほうが高い傾向にある。60代女性が最も高く53.3%となった。

「ホットペッパーグルメ外食総研」調べ

3人に2人が環境や持続性に配慮した飲食店を積極的に利用したいと考える

環境や持続性に配慮した飲食店を積極的に利用したいかという質問については、65.2％の人が「とてもそう思う」「そう思う」と回答した。およそ3人に2人が利用したいと考えていることがわかる。

また、男性の「とてもそう思う」「そう思う」の割合は、60代は68.4％だがそれ以外の世代はすべて50％台となった。一方で、女性は総じて高く、すべての世代で60％台以上となり、最も高い60代女性で78.7％となっている。

「ホットペッパーグルメ外食総研」調べ

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消費者は食べ残しや食材廃棄についての関心が高い

印象が良くなる環境や持続性に配慮した取り組みとしては、「食べ残しを持ち帰ることのできる袋や容器（ドギーバッグ）の導入」が56.0%で最も高かった。2位は「食べ残しを減らすために注文量の自由度やバリエーションを増やす（41.2％）」、3位は「フードシェアリングや子ども食堂への提供など、余った食材・調理品を無駄にしない（33.3％）」と、いずれも食べ残しと食材廃棄についての取り組みとなり、消費者の関心も高いことがうかがえる。